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by nicoxz

トランプ氏「来週にかけ激しい打撃」沖縄海兵隊も中東へ

by nicoxz
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#トランプ #イラン #中東 #海兵隊 #ホルムズ海峡

はじめに

トランプ米大統領は2026年3月13日、FOXラジオのインタビューで「来週にかけてイランに非常に激しい打撃を加える」と述べました。2月28日に始まった米国・イスラエルによるイラン攻撃「エピック・フューリー作戦」は開始から2週間が経過し、さらなる軍事力の投入が進んでいます。

米国防総省は早期の戦闘終結を目指し、佐世保基地に配備されている強襲揚陸艦トリポリと、沖縄県に駐留する第31海兵遠征部隊（31st MEU）を中東に派遣する方針を決定しました。在日米軍の中東展開は、日本の安全保障環境にも影響を及ぼす重大な動きです。

エピック・フューリー作戦の経緯

2月28日の攻撃開始

2026年2月28日、米国とイスラエルは「エピック・フューリー作戦」としてイランへの協調空爆を開始しました。攻撃対象は軍事施設、核関連施設、指導部を含む広範囲に及びました。

この攻撃でイランの最高指導者アリー・ハメネイ師が死亡し、イラン国営メディアは3月1日にその死を正式に発表しました。これにより、イランの指導体制に大きな空白が生じました。

2週間の攻撃と反撃の応酬

攻撃開始以降、米国は連日イランへの空爆を継続しています。ヘグセス国防長官は3月13日、「本日もまた、米国がイランとテヘラン上空に投入する攻撃量として過去最大規模となる」と述べ、攻撃が依然としてエスカレートしていることを示しました。

一方でイランも報復を続けており、ドローンやミサイルによる反撃を実施しています。ただし米軍によれば、イランのドローン攻撃能力は開始当初と比べ「95%低下」しているとされています。

トランプ大統領の矛盾するメッセージ

トランプ大統領の発言は一貫していません。攻撃開始直後には「4〜5週間で終わる大規模戦闘作戦」と述べ、その後「すでに勝利した」と宣言する一方、「まだ仕事を終える必要がある」とも語っています。3月11日にはAxiosのインタビューで「イランにはもう攻撃対象がほぼ残っていない」と述べましたが、13日には「来週にかけて激しい打撃」と攻撃強化を予告しました。

在日米軍の中東派遣

第31海兵遠征部隊の展開

米国防総省は3月13日、沖縄に駐留する第31海兵遠征部隊（31st MEU）と佐世保基地所属の強襲揚陸艦トリポリを中東に派遣することを決定しました。Stars and Stripes紙によると、この部隊は約2,000人以上の海兵隊員で構成されています。

第31MEUはすでに太平洋上で航行中であり、イラン周辺海域までは1週間以上かかる見通しです。部隊にはF-35戦闘機も含まれており、中東に展開中の米軍戦力を大幅に増強することになります。

派遣の戦略的意図

この増派の背景には、ホルムズ海峡の安全確保があります。トランプ大統領は13日、「必要であればホルムズ海峡を通過する船舶を米国が護衛する」と述べており、海上交通路の確保を重視する姿勢を示しています。

海兵遠征部隊は上陸作戦や人道支援、艦船護衛など多目的な任務に対応できる即応部隊です。ホルムズ海峡周辺での機雷除去や船舶護衛、さらにはイラン沿岸部への圧力強化が想定されます。

ホルムズ海峡の危機

事実上の封鎖状態

ホルムズ海峡は世界の原油輸送量の約2割を占める戦略的要衝です。3月2日、イラン革命防衛隊（IRGC）は海峡の閉鎖を正式に確認し、通過するあらゆる船舶を脅威と見なすと宣言しました。その後、封鎖対象を米国、イスラエル、および西側同盟国の船舶に限定するとしましたが、実質的にはほぼ全ての商業船舶の通航が停止しています。

タンカーの通航量は約70%減少し、150隻以上が海峡の外で停泊を余儀なくされました。その後、通航量はほぼゼロにまで落ち込んでいます。

機雷敷設の報道

3月10日には、米情報当局筋の話として「イランがホルムズ海峡で機雷の敷設を開始した」との報道がありました。数日間で数十個の機雷が設置された可能性が指摘されています。トランプ大統領はこれを否定しましたが、海上の安全に対する懸念は一段と高まっています。

イラン新指導者の徹底抗戦宣言

ハメネイ師の死後、後継のモジタバ・ハメネイ師が新最高指導者に就任しました。3月12日、新指導者は「殉教者たちの血への復讐を諦めない」と徹底抗戦を誓い、ホルムズ海峡の封鎖を継続する方針を改めて表明しました。

注意点・展望

紛争の長期化リスク

当初、トランプ政権は短期決着を見込んでいましたが、イランの新指導部が抗戦姿勢を崩していないことから、紛争の長期化が現実味を帯びています。NBCニュースは、トランプ政権内部でも「すでに勝った」という認識と「まだやるべきことがある」という認識が混在していると報じています。

在日米軍の中東派遣は、インド太平洋地域の米軍プレゼンスの一時的な低下を意味します。中国や北朝鮮に対する抑止力への影響も、日本にとっては注視すべき点です。

今後の焦点

来週にかけてのトランプ大統領が予告する「激しい打撃」が具体的にどのような作戦となるか、ホルムズ海峡の通航再開に向けた動きが進むか、そしてイラン側が停戦交渉に応じる兆しがあるかが、今後の重要な焦点となります。

まとめ

トランプ大統領による「来週にかけて激しい打撃」の予告と、沖縄・佐世保からの海兵隊派遣は、エピック・フューリー作戦のさらなる拡大を示しています。ホルムズ海峡の封鎖が続く中、原油価格の高騰や世界経済への影響も深刻化しています。

紛争の終結時期は依然として不透明であり、軍事作戦の規模拡大が短期決着につながるのか、それとも泥沼化を招くのか、今後の展開を注意深く見守る必要があります。

参考資料:

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