半導体業界を揺るがす「ヘリウム不安」の正体と影響

はじめに

米国とイスラエルによるイラン攻撃から約2週間が経過し、株式市場では新たな懸念材料が浮上しています。半導体製造に欠かせないヘリウムの調達途絶リスクです。世界有数のヘリウム供給国であるカタールからの輸出がホルムズ海峡の封鎖により滞り、半導体業界全体に不安が広がっています。

象徴的なのが、国内最大のヘリウム供給企業である岩谷産業（8088）の株価動向です。ヘリウム価格の上昇は本来、同社にとって追い風のはずですが、株価はさえない動きを見せています。この矛盾した値動きが、投資家の深刻な不安心理を映し出しています。本記事では、ヘリウムが半導体製造でなぜ重要なのか、そして供給危機がどのような影響を及ぼすのかを解説します。

ヘリウムが半導体製造に不可欠な理由

半導体工程におけるヘリウムの役割

ヘリウムは半導体製造の複数の重要工程で使用されています。最も大きな用途は、熱処理炉における冷却ガスとしての利用です。半導体の製造では、シリコンウェハーに高温の熱処理を施した後、できるだけ迅速に冷却する必要があります。ヘリウムは熱伝導性が非常に高く、化学的に不活性であるため、ウェハー表面を汚染することなく効率的に熱を奪い去ることができます。

また、CVD（化学気相成長法）工程後の冷却ガスや、プラズマプロセスにおける雰囲気ガス、単結晶成長の制御ガスとしても活用されています。さらに、EUV（極端紫外線）リソグラフィ装置においてもヘリウムが使用されており、最先端の微細化プロセスにおける重要性は年々高まっています。

代替が利かない希少資源

ヘリウムの最大の問題は、半導体製造における代替品がほぼ存在しないことです。ヘリウムは地球上で2番目に軽い元素であり、その独特の物理的性質（極めて高い熱伝導性、化学的不活性、低い沸点）を同時に満たす代替物質はありません。

さらに、ヘリウムは天然ガスの採掘時に副産物として得られる資源であり、すべての天然ガス田から抽出できるわけではありません。生産可能な地域は米国、カタール、アルジェリア、ロシアなどに限られており、世界の既知のヘリウム埋蔵量の約70%がこれらの国に集中しています。

ホルムズ海峡封鎖がヘリウム供給に与える影響

カタールの供給力と海峡依存

カタールは世界のヘリウム生産量で第2位、輸出量では第1位を誇り、全世界のヘリウムの約25%を供給しています。カタールのヘリウムは主にラスラファンの大規模プラントで生産されており、輸出はペルシャ湾を経由してホルムズ海峡を通るルートに依存しています。

2月28日の米国・イスラエルによるイラン攻撃後、多くの船舶がホルムズ海峡の航行を回避しており、カタールからのヘリウム輸出は事実上停止した状態にあります。韓国の与党議員は、この事態が主要な半導体製造材料の供給に支障をきたす可能性があると警告しています。

過去の供給危機との比較

カタールのヘリウム供給が途絶するのは今回が初めてではありません。2017年にはサウジアラビアなど中東諸国がカタールと国交を断絶した際、陸・海・空路のほとんどが閉鎖され、2カ所のヘリウム製造プラントが操業停止に追い込まれました。当時も世界的なヘリウム不足が発生しましたが、今回はホルムズ海峡の封鎖という、より広範な影響を持つ事態となっています。

岩谷産業の株価に映る市場の不安心理

価格上昇なのに株価がさえない理由

岩谷産業は日本国内最大のヘリウム供給企業です。通常、ヘリウムの市況が上昇すれば、ヘリウム販売で利益を上げる同社の株価にはプラスに働きます。しかし、イラン攻撃後の同社株はさえない値動きが続いています。

この矛盾の背景には、投資家の複雑な思惑があります。ヘリウム価格が上がっても、そもそも調達できなければ販売できないという懸念です。岩谷産業はカタール・エナジーからのヘリウム供給が停止していることを明らかにしており、米国からの調達と既存在庫で当面の販売は維持できるとしていますが、長期化への不安が株価の重しとなっています。

半導体関連株全体への波及

半導体関連銘柄は2026年初来、日本株市場のけん引役でした。しかしイラン攻撃以降、ヘリウムをはじめとする原材料の輸入依存度の高さが意識され始めています。半導体製造には高純度のガスや化学物質が数多く必要であり、その多くが海外からの輸入に頼っています。

この構造的な脆弱性が認識されれば、海外マネーが日本の半導体関連株を敬遠する要因になりかねません。イラン攻撃で大きく値を下げた業種の一つが半導体関連であったことは、この懸念を裏付けています。

注意点・展望

短期的な対応策

岩谷産業は米国からの調達ルートと国内在庫で当面のヘリウム供給を維持できるとしています。また、エア・ウォーターなど他の産業ガス企業も半導体材料としてのヘリウム供給確保に動いています。短期的には、既存在庫と代替調達ルートで急場をしのげる可能性があります。

しかし、ホルムズ海峡の封鎖が長期化した場合、世界全体のヘリウム供給の約4分の1が途絶することになり、米国やアルジェリアからの調達だけでは世界的な需要を賄いきれなくなる恐れがあります。

中長期的な構造課題

今回の事態は、半導体サプライチェーンの地政学的リスクを改めて浮き彫りにしました。半導体の製造工程は高度にグローバル化されており、一つの原材料の供給途絶が生産全体に波及する脆弱性を抱えています。

今後は、ヘリウムのリサイクル技術の実用化や、米国・カナダなどの新規ヘリウム開発プロジェクトへの投資拡大、さらには代替技術の研究開発が加速すると見られます。半導体産業の持続的な成長のためには、原材料の調達先多角化が不可欠な課題となっています。

まとめ

半導体製造に不可欠なヘリウムの供給途絶リスクは、イラン攻撃に伴うホルムズ海峡封鎖によって現実味を帯びています。世界のヘリウム供給の約25%を担うカタールからの輸出が停止し、半導体業界全体に不安が広がっています。

岩谷産業の株価がヘリウム価格上昇にもかかわらずさえない動きを見せていることは、市場が供給途絶リスクを深刻に受け止めている証拠です。短期的には在庫と代替調達で対応可能ですが、事態の長期化に備え、ヘリウム調達先の多角化や半導体サプライチェーン全体の見直しが求められています。投資家としては、イラン情勢の推移とヘリウム供給の動向を注視することが重要です。

参考資料:

• イラン危機は主要チップ製造材料の供給に支障をきたす可能性があると韓国が警告（ARAB NEWS）
• イラン情勢から読み解く地政学リスク 半導体業界や製造業への影響は?（マイナビニュース）
• 量子コン、核融合、半導体——先端技術の未来を握るヘリウム（MIT Technology Review）
• 半導体材料としてのヘリウムの供給確保計画の認定に関するお知らせ（エア・ウォーター）
• カタールの経済封鎖でヘリウム供給に暗雲（Nature）
• イラン攻撃で揺れる株式・為替市場の行方（マネックス証券）
• 米・イスラエルによるイラン攻撃のわが国への影響と今後求められる対応（日本総研）