ミラノ五輪閉幕、広域開催が問う五輪の未来像

はじめに

2026年2月22日、ミラノ・コルティナ冬季オリンピックが17日間の全日程を終え、閉幕しました。閉会式はヴェローナのアリーナで行われ、オリンピック旗は次回2030年大会の開催地であるフレンチアルプスの代表者へと引き継がれました。

今大会の最大の特徴は、ミラノ、コルティナ・ダンペッツォ、リヴィーニョ、プレダッツォの4地域に競技会場を分散させた「広域開催」という新しいモデルです。IOCが掲げる「ニューノーム（新基準）」に基づき、既存施設の活用と環境負荷の削減を目指した取り組みは、五輪の持続可能性に新たな道筋を示しました。

一方で、会場間の距離が遠いことによる祝祭感の希薄化や、観客の移動コスト増大といった課題も浮き彫りになっています。本記事では、ミラノ・コルティナ大会が示した「新しい五輪の形」について、その成果と課題を多角的に検証します。

広域開催モデルの全容と成果

4地域15会場に分散した競技運営

ミラノ・コルティナ大会は、冬季五輪史上最も地理的に分散した大会となりました。ミラノ市内ではフィギュアスケートやショートトラック、アイスホッケーなどの屋内競技が行われ、コルティナ・ダンペッツォではアルペンスキーやボブスレー、リヴィーニョではフリースタイルスキーやスノーボード、プレダッツォではクロスカントリーやバイアスロンが実施されました。

合計15の会場のうち、新設されたのはミラノのアリーナ・サンタ・ジュリア（アイスホッケー会場）のみです。残りの85%は既存施設の改修または仮設会場で対応しました。これは冬季五輪史上で最も高い既存施設活用率の一つです。

経費削減と環境負荷の軽減

大会全体の予算は約52億ユーロ（約8,500億円）とされています。内訳は公的資金が35億ユーロ、民間資金が17億ユーロです。過去のソチ大会（約510億ドル）や北京大会と比較すると大幅に抑制されており、IOCの「アジェンダ2020」が掲げるコスト削減の方針に沿った形です。

環境面では、ほぼ全ての競技・非競技会場で認証済み再生可能エネルギーによる電力供給が実現しました。また、低炭素交通手段の活用やサーキュラーエコノミー（循環型経済）の考え方を取り入れた運営も行われています。

祝祭感の希薄化という課題

選手・関係者から上がった声

広域開催の代償として最も指摘されたのが、「祝祭感の希薄化」です。従来の冬季五輪では、一つの都市やリゾート地に選手村や競技会場が集中し、選手同士の交流や観客の一体感が大会の魅力を高めてきました。

しかし今大会では、競技ごとに数百キロ離れた会場で行われるケースもあり、「オリンピック全体を体感する」機会が限られました。ミラノで学ぶ大学生からは「スノーボードを観に行きたいが、ボルミオまでの移動費と時間を考えると予算に合わない」という声も上がっています。

観客動員は好調も移動コストに課題

一方で、チケット販売は好調でした。大会中盤までに127万枚以上のチケットが販売され、多くの競技セッションで満席となりました。ミラノのドゥオーモ広場に設置された1,200平方メートルの公式ストアや、各地のファンビレッジには25万人以上が訪れています。

しかし複数会場を巡る観客にとっては、交通費や宿泊費がかさむ点が課題となりました。この問題は今後の広域開催において、公共交通の整備や統合チケットの導入などの工夫が必要であることを示しています。

環境面の批判と今後の課題

人工降雪とコルティナのそり競技場問題

持続可能性を掲げた大会でしたが、環境面での批判も存在しました。特に指摘されたのが、コルティナのそり競技場の再建問題です。当初8,000万ユーロの予算が最終的に約1億2,000万ユーロに膨らみ、建設に伴い約2万平方メートルのカラマツ林が伐採されたことに環境団体が抗議しました。

また、気候変動による雪不足への対応として広範囲に人工降雪が行われた点も、環境への影響を懸念する声が上がっています。「持続可能な五輪」を標榜しながらも、山岳生態系への負荷は完全には避けられなかった現実があります。

冬季五輪の存続に向けた問い

ミラノ・コルティナ大会が突きつけたのは、冬季五輪そのものの持続可能性という根本的な問いです。地球温暖化により、従来の冬季五輪開催地の多くが将来的に十分な積雪を確保できなくなるとの予測があります。広域開催は単なるコスト削減策ではなく、適切な自然条件を持つ地域を組み合わせるという現実的な対応でもあります。

注意点・展望

今大会を評価する際に注意すべきは、「広域開催＝成功モデル」と単純に結論づけることはできない点です。既存施設の活用は経費と環境負荷の削減に効果的でしたが、一つの都市が持つ文化的アイデンティティや祝祭的な雰囲気の創出には限界がありました。

次回2030年のフレンチアルプス大会もフランス複数州の共同開催となる予定で、広域開催の流れは今後も続く見通しです。閉会式でミラノ・コルティナからフレンチアルプスへオリンピック旗が引き渡されたことは、まさにこの新しいモデルの継承を象徴しています。

2034年のソルトレイクシティ大会も含め、IOCには各大会の経験を踏まえた改善が求められます。具体的には、会場間の交通インフラ整備、デジタル技術を活用した一体感の創出、そして地域住民や環境団体との対話の強化が重要な課題となるでしょう。

まとめ

ミラノ・コルティナ冬季五輪は、広域開催という新しいモデルで持続可能性の道筋を示した大会として歴史に刻まれます。既存施設の85%活用、再生可能エネルギーの導入、コスト抑制といった成果は、IOCの「ニューノーム」の実践として評価できます。

しかし同時に、祝祭感の低下、観客の移動負担、そして完全には解消できなかった環境への影響という課題も残しました。五輪の価値である「スポーツを通じた人々の一体感」をいかに維持しながら持続可能な開催を実現するか。ミラノ・コルティナ大会が示した功罪は、今後の五輪運営に重要な教訓を残しています。

参考資料:

• Milano Cortina 2026 advances sustainability through venue reuse, clean energy and circularity
• Milan-Cortina 2026: Can the Winter Olympics leave a sustainable legacy? - Euronews
• Milano-Cortina 2026: What’s the economic impact of the Winter Olympics? - Euronews
• Concerns and controversies at the 2026 Winter Olympics - Wikipedia
• 冬季五輪はもう開催できない？ ミラノ・コルティナ大会が突きつける冬季オリンピックの未来 - eleminist
• Milan Cortina model increases distance, dilutes environmental cost of hosting Olympics - WRAL