NVIDIAファンCEOの「冷却不要」発言でデータセンター関連株急落
はじめに
NVIDIAのジェンスン・ファンCEO(最高経営責任者)がテクノロジー見本市「CES 2026」で行った発言が、株式市場に波紋を広げました。次世代AI半導体「Rubin(ルービン)」を使用するデータセンターでは、従来必要だった冷却装置(チラー)が不要になる可能性があるという発言に対し、空調・冷却関連銘柄が急落したのです。
AI半導体市場で約8割のシェアを持つNVIDIAの技術動向は、データセンター業界全体の投資判断に影響を与えます。今回の発言は、AI時代のインフラ構造に変革をもたらす可能性を示唆しています。
ファンCEOの発言内容
CES 2026での講演
ジェンスン・ファンCEOは2026年1月5日、CES開幕を前に米ラスベガスで講演を行いました。その中で、次世代チップ「Rubin」について「ウォーターチラー(水冷却装置)を必要としない温度の水で冷却することが可能」と述べました。
さらに、「私たちは基本的にこのスーパーコンピューターをホットウォーター(温水)で冷却しています。それほど効率的なのです」と強調しました。
Rubinプラットフォームの特徴
新しいRubinプラットフォームは、チップ、トレイ、ラックなどを統合した「エクストリーム・コデザイン」を採用しています。100%液冷システムを採用し、ファンCEOはこれを「ブレークスルー(画期的な技術革新)」と表現しました。
Vera Rubinユニットは、以前のGrace Blackwell GPUの2倍の電力を持ちながら、はるかに高い温度の水で冷却できるとされています。これにより、データセンターで従来必要だった水冷却設備が不要になる可能性があるとの見方です。
株式市場への影響
冷却関連銘柄が急落
ファンCEOの発言を受けて、1月7日の米株式市場でデータセンター冷却関連銘柄が急落しました。空調大手のジョンソンコントロールズ・インターナショナルは7.5%安の112.40ドルまで下落し、トレイン・テクノロジーズは5.3%安の370.40ドルとなりました。
両社の株価は数カ月ぶりの安値を付け、S&P500指数の中で最大の下落率銘柄に含まれました。売りはその他の主要空調メーカーにも波及し、トレインは一時8%安、キャリア・グローバルも5%安となりました。
関連部品メーカーへの影響
データセンター向けケーブルやセンサー、コネクターを製造するアンフェノールも、自社製品が不要になるとの懸念から一時6.6%下落しました。ただし、同社株は終値では1.1%高まで回復しています。
アナリストの見解
長期的な懸念
ベアードのアナリスト、ティモシー・ウォジスは「ファンCEOのコメントは、データセンターにおけるチラーの長期的なポジショニングについて疑問や懸念を生じさせた。特に液冷が主流になるにつれて影響が出る可能性がある」と顧客向けノートで述べています。
液冷システムはより高い温度での運用を可能にするため、従来の空冷や水冷チラーシステムとは異なるアプローチが求められます。
勝者と敗者
バークレイズのアナリスト、ジュリアン・ミッチェルは、バーティブ(Vertiv)について「液冷分野で強いポジションを持っており、ファンCEOが言及した開発から恩恵を受ける可能性がある」と指摘しています。ただし、同社のチラー事業には悪影響が出る可能性もあるとしています。
シティのアナリスト、アンドリュー・カプロウィッツは顧客に対し「データセンター冷却のリスクは管理可能」と述べ、過度の悲観は不要との見方を示しました。
データセンター冷却の技術動向
従来の冷却方式
データセンターでは、大量の熱を発するサーバーやAI半導体を冷却するために、空調システムや水冷チラーが不可欠とされてきました。特にAI向けの高性能GPUは消費電力が大きく、発熱量も膨大です。
冷却コストはデータセンターの運用コストの大きな部分を占めており、電力消費の30〜40%が冷却に使われるケースもあります。
液冷技術の進化
液冷技術は、空冷と比較してより効率的に熱を除去できます。NVIDIAの新しいアプローチでは、チラーで冷却した冷水ではなく、より高温の水(温水)でも十分に冷却できるとされています。
これが実現すれば、チラーの設置・運用コストを削減でき、データセンターの総運用コストの低減につながります。
エネルギー効率の向上
ファンCEOの発言は、AI半導体の進化がエネルギー効率の面でも進んでいることを示唆しています。性能が向上しながら冷却要件が緩和されれば、データセンターの環境負荷軽減にも寄与する可能性があります。
業界への影響
空調メーカーの対応
データセンター向け空調・冷却設備は、ジョンソンコントロールズやトレインなど大手空調メーカーにとって成長市場でした。NVIDIAの技術革新により、この市場の構造が変化する可能性があります。
ただし、既存のデータセンターの設備更新や、液冷対応製品への転換など、新たな事業機会が生まれる可能性もあります。
データセンター事業者への影響
データセンター事業者にとっては、冷却コストの削減は運用効率の向上につながります。一方で、新技術への対応には設備投資が必要となり、短期的にはコスト負担が増す可能性もあります。
技術の実用化時期
Rubinプラットフォームが実際にデータセンターに広く導入されるまでには一定の時間がかかります。市場への影響は段階的に表れることが予想され、株価の急落は過剰反応との見方もあります。
今後の展望
NVIDIAの技術ロードマップ
NVIDIAは継続的に半導体の性能向上とエネルギー効率の改善を進めています。Rubinに続く次世代製品でも、同様の方向性が維持されると予想されます。
冷却市場の構造変化
データセンター冷却市場は、空冷から液冷へ、さらにチラーレスの方向へと進化する可能性があります。空調メーカーは、こうした技術トレンドに対応した製品開発が求められます。
まとめ
NVIDIAのジェンスン・ファンCEOによる「次世代チップでは冷却装置が不要になる」との発言は、データセンター冷却関連銘柄の急落を招きました。AI半導体のシェア約8割を握るNVIDIAの技術動向が、関連業界の投資判断に直接影響を与えることが改めて示されました。
液冷技術の進化とエネルギー効率の向上は、データセンター業界全体のコスト構造を変える可能性があります。空調メーカーには対応が求められる一方、技術の実用化には時間がかかるため、短期的な株価の動きは過剰反応との見方もあります。
参考資料:
- Data-Center Cooling Stocks Sink After Nvidia CEO’s CES Talk - Bloomberg
- Data center water-cooling stocks sink after Nvidia’s Huang says new AI racks won’t need this equipment - Sherwood News
- Why Nvidia CEO Jensen Huang tanked data center stocks - Fast Company
- Nvidia CEO Jensen Huang Triggers Selloff in Cooling System Stocks - TipRanks
- HVAC names slide as Nvidia says Rubin chip could reduce cooling needs - TipRanks
関連記事
NVIDIA過去最高益、Blackwell好調でAI半導体需要続く
NVIDIAの2025年8-10月期決算は売上高62%増の570億ドルで過去最高を更新。Blackwell GPUが好調、データセンター部門は512億ドルに。今後の展望を解説。
NVIDIA次世代チップ発表でデータセンター冷却株が急落した背景
NVIDIAのジェンスン・ファンCEOがCES 2026で「チラー不要」と発言し、Johnson ControlsやTrane Technologiesなど冷却関連株が軒並み下落。Vera Rubinプラットフォームの革新的な冷却技術と市場への影響を解説します。
中国がNVIDIA H200輸入を阻止、米中AI覇権争いの新局面
トランプ政権が輸出を承認した直後、中国税関当局がNVIDIA H200チップの輸入を禁止。540億ドル規模の取引に影響し、米中半導体戦争が新たな段階へ突入しました。
中国「脱NVIDIA」加速、ファーウェイ・カンブリコンが独自路線
2026年の中国半導体業界ではファーウェイとカンブリコンがNVIDIA対抗を本格化。米規制下で独自のAI半導体供給網構築を進め、日本には装置分野で商機が生まれています。
トランプ政権の新たな盟友、NVIDIA CEO ファン氏の影響力
トランプ第2期政権でNVIDIA CEOジェンスン・ファン氏の影響力が急拡大。マスク氏を超える存在に。対中AI半導体輸出政策とエネルギー戦略の転換点を解説。
最新ニュース
南鳥島でレアアース試掘開始・中国依存脱却への挑戦
探査船「ちきゅう」が南鳥島沖でレアアース泥の試掘を開始。水深6000メートルからの世界初の採掘試験と、日本の経済安全保障における意義を解説します。
1年4カ月で国政選挙3回、頻繁な選挙が招く政策停滞
高市首相が通常国会冒頭での衆院解散を検討。国政選挙が短期間に3回目となり、社会保障改革など長期的視点の政策が後回しになる懸念が高まっています。
第174回芥川賞・直木賞が決定、3氏が受賞の栄誉
第174回芥川賞に鳥山まこと氏「時の家」と畠山丑雄氏「叫び」、直木賞に嶋津輝氏「カフェーの帰り道」が決定。前回の両賞該当なしから一転、充実の受賞作が揃いました。受賞作の魅力と作家の経歴を詳しく解説します。
日本人創業のアルパカがユニコーンに、米国初の快挙
証券取引APIを提供するフィンテック企業アルパカが企業価値10億ドルを突破。日本人だけで創業した新興企業として米国初のユニコーン達成の背景を解説します。
三六協定の締結率5割どまり、残業規制緩和の是非を問う
三六協定を締結している事業所は5割にとどまり、残業規制緩和の議論が活発化しています。働き方改革の効果と今後の労働政策の方向性について、最新データをもとに解説します。