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by nicoxz

2026年スポーツイヤーと株式市場の地政学リスク

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#株式市場 #地政学リスク #スポーツ関連株 #冬季五輪 #WBC

はじめに

2026年は、スポーツ好きの投資家にとって目が離せない年となります。2月にはミラノ・コルティナ冬季五輪が開幕し、3月にはワールドベースボールクラシック（WBC）、6月から7月にかけてはFIFAワールドカップ北中米大会が開催されます。

これらの大型イベントは株式市場にも影響を与え、関連銘柄が注目を集めています。一方で、トランプ政権下の米国外交や国際情勢の変化など、地政学リスクも高まっています。本記事では、スポーツイベントと株式市場の関係、そして投資家が注視すべきリスク要因について解説します。

2026年の大型スポーツイベント

ミラノ・コルティナ冬季五輪（2月6日〜22日）

イタリア北部のミラノとコルティナ・ダンペッツォで開催される第25回冬季オリンピックです。イタリアでの冬季五輪は、1956年のコルティナ大会から70年ぶり、2006年のトリノ大会から20年ぶりとなります。8競技116種目が実施され、日本選手団の活躍が期待されています。

WBC 2026（3月開催）

野球の世界一を決めるワールドベースボールクラシックが3月に開催されます。前回2023年大会で日本は3度目の優勝を果たしており、連覇への期待が高まっています。今大会の特徴は、Netflixが国内独占配信を行う点です。従来のテレビ中心の視聴環境から、デジタルプラットフォームへの移行が進み、関連する経済効果の構造も変化しています。

FIFAワールドカップ北中米大会（6月〜7月）

サッカーの世界最大の祭典であるワールドカップが、アメリカ、カナダ、メキシコの3カ国で共同開催されます。今大会から出場国が32から48に拡大され、史上最大規模の大会となります。日本代表の本大会出場と躍進が期待されています。

株式市場で注目される関連銘柄

冬季五輪関連

冬季五輪では、旅行会社やスポーツ用品メーカーへの特需が見込まれています。

**KNT-CTホールディングス（9726）**は、近畿日本ツーリストを傘下に持ち、日本オリンピック委員会（JOC）とTEAM JAPAN公式代理店契約を結んでいます。ミラノ冬季五輪観戦ツアーを企画・運営しており、2026年3月期中間決算では営業利益が前年同期比33.1%増の大幅増益となりました。

**ミズノ（8022）**は、フィギュアスケート日本代表着用のオフィシャルウェアの製作を手掛けており、五輪期間中の売上増への貢献が見込まれています。

**アシックス（7936）**は、TEAM JAPANが着用するオフィシャルスポーツウェアなどを提供します。2025年12月期第3四半期は売上高6,250億円（前年同期比19%増）、営業利益1,276億円（同39%増）と好調で、営業利益と四半期純利益が過去最高を記録しています。

WBC関連

WBCでは、配信環境の変化により注目される銘柄の傾向も変わっています。

**伊藤園（2593）**は、2024年にドジャースの大谷翔平選手とアンバサダー契約を締結し、2025年からは球団やMLBともパートナーシップ契約を結んでいます。大谷選手のWBCでの活躍による広告効果が期待されています。

Netflixによる独占配信により、テレビ広告収入に依存していた従来の構造から、デジタル領域での恩恵を受ける企業が増える点が今大会の特徴です。

サッカーW杯関連

ワールドカップ関連銘柄は、4年に一度注目されるテーマです。

**キリンHD（2503）**は日本代表のオフィシャルパートナーであり、大会期間中の関連商品販売やキャンペーン効果が期待されます。**カルビー（2229）**は「サッカー日本代表チームチップス」を販売しており、大会期間中の売上増が見込まれます。

**ハブ（3030）**は英国風パブを運営し、スポーツ中継による集客が期待されています。**ゼビオHD（8281）**は日本代表のユニフォームを販売しており、関連グッズの売上増加が見込まれます。

地政学リスクの高まり

「パクス・アメリカーナの限界」

PwC Japanは、2026年の地政学リスク展望において「パクス・アメリカーナ（米国による平和）の限界」を重要なトレンドとして挙げています。戦後80年にわたって米国が主導してきた安全保障と自由貿易の枠組みが劣化し、米国自身がリーダーの座から降りつつあるという認識です。

トランプ政権の米国第一外交や関税政策により、安全保障環境や世界経済の混乱が懸念されています。約7割の日本企業がトランプ関税の影響を受けており、販売価格やサプライチェーン、事業戦略などの見直しを迫られています。

2026年の10大地政学リスク

PwC Japanが特定した2026年の主要な地政学リスクには、以下のようなものが含まれています。

  • トランプ政権による米国第一外交と関税政策の影響
  • 中国の影響力拡大とグローバルサウスの米国離れ
  • 国家資本主義の台頭と米中AI覇権争いの激化
  • 世界経済の安全保障化
  • デジタル覇権をめぐる競争激化

これらのリスクは、企業の海外事業環境や競争環境に大きな影響を与える可能性があり、投資判断においても考慮すべき要素となっています。

投資家が注意すべきポイント

短期テーマとしての性質

スポーツイベント関連銘柄は、イベント開催前に期待で買われ、イベント終了後に売られる傾向があります。特にワールドカップ関連銘柄は「4年に一度の一時的なテーマ」に過ぎないとされており、短期的な値動きを狙う投資になりやすいです。

ミラノ冬季五輪が始まれば「材料出尽くし」として、上げていた関連株が利益確定売りに押される可能性も指摘されています。

大会成績による変動

日本選手団や日本代表チームの成績次第では、ご祝儀買いや思惑人気が関連株を刺激する可能性があります。逆に、予選敗退などの結果になれば、関連銘柄の株価にマイナスの影響を与えることもあります。

地政学リスクへの備え

スポーツイベントによる短期的な株価変動に加えて、地政学リスクによる中長期的な影響も考慮する必要があります。特定の国や地域に依存した事業構造を持つ企業は、国際情勢の変化による影響を受けやすくなっています。

まとめ

2026年はミラノ冬季五輪、WBC、FIFAワールドカップと大型スポーツイベントが集中する「スポーツイヤー」です。関連銘柄は大会前後に注目を集め、株価が変動する傾向があります。

一方で、トランプ政権の政策や国際情勢の変化など、地政学リスクも高まっています。投資家は、短期的なイベント効果だけでなく、中長期的なリスク要因も考慮した判断が求められます。「押し目があれば狙う・余裕資金があれば狙う」くらいの姿勢で、冷静に市場を見守ることが重要です。

参考資料:

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