米国株を支える非テック好決算の全貌と投資家の注目点

はじめに

米国の主要企業が発表する2025年10〜12月期決算が、株式市場の底堅さを改めて示しています。ファクトセットの集計によると、S&P500種株価指数の構成企業の1株あたり利益（EPS）は前年同期比で約13.2%の成長を記録し、5四半期連続の2ケタ増益となる見込みです。

注目すべきは、この成長が巨大テック企業だけに依存していない点です。かつて市場を独占的にけん引してきた「マグニフィセント7」の勢いが鈍化する一方で、生活必需品や資本財といった非テックセクターが着実に利益を伸ばし、新たな資金の受け皿として存在感を高めています。

この記事では、米国株の決算動向と市場の構造変化について、最新データをもとに解説します。

5四半期連続の2ケタ増益を支える構造

幅広いセクターに広がる利益成長

ファクトセットの2026年2月13日時点の集計によると、S&P500構成企業の74%が市場予想を上回るEPSを報告しています。11セクター中9セクターが前年同期比でプラス成長を達成しており、特に情報技術、資本財・サービス、コミュニケーション・サービスが成長をけん引しています。

金融セクターは6.4%の増益を記録し、素材セクターも9.0%の成長を見せました。これらの数字は、米国経済の底堅さが特定のセクターに偏らず、幅広い業種に波及していることを示しています。

米国経済の底堅さが背景に

この好決算の背景には、米国経済の堅調さがあります。個人消費は引き続き底堅く推移し、企業の設備投資も堅調です。2026年通年のEPS成長率は14.4%と予測されており、第1四半期と第2四半期にはそれぞれ11.1%、14.9%の成長が見込まれています。

労働市場の安定と賃金上昇が消費を下支えし、インフラ投資の拡大が資本財セクターの追い風となっています。こうした構造的な要因が、テック依存からの脱却を後押ししています。

マグニフィセント7の停滞と市場の構造変化

テック巨人の成長鈍化

マグニフィセント7（Apple、Microsoft、Alphabet、Amazon、NVIDIA、Meta、Tesla）の2026年の利益成長率は約18%と予測されていますが、これは2022年以来の低水準です。2025年にはアップル、アマゾン、メタ、マイクロソフト、テスラの5社がS&P500のパフォーマンスを下回りました。

2026年に入ってからも、マグニフィセント7は平均で1.7%の下落を記録しています。ラウンドヒル・マグニフィセント・セブンETFも同期間で2.5%の下落となり、市場全体に対する劣後が続いています。

成長鈍化の主因はAI関連の巨額投資です。テック大手4社の年間設備投資額は合計7,000億ドルに達する見込みですが、投資に見合う収益の回収が遅れているとの懸念が広がっています。アマゾンは年間2,000億ドルのCapExを計画しており、投資家の間で「CapEx疲れ」が指摘されています。

生活必需品・資本財セクターへの資金シフト

テック株の停滞を受け、投資家の資金は生活必需品や資本財セクターに向かっています。生活必需品セクターのETF（XLP）は年初来で13.2%の上昇を記録し、過去最高値を更新しました。

この「ディフェンシブ回帰」の背景には、いくつかの要因があります。生活必需品企業は日用品や食品など景気に左右されにくい商品を扱い、安定した配当（利回り3〜4%）を提供しています。堅実なバランスシートと予測可能なキャッシュフローが、不確実性の高い環境で投資家を引きつけています。

資本財セクターも好調です。インフラ投資の拡大や製造業の国内回帰（リショアリング）の流れが、設備投資関連企業の業績を押し上げています。

均等加重指数が示す市場の「広がり」

ドットコムバブル以来の転換点

S&P500の時価総額加重指数と均等加重指数のパフォーマンス差は、過去3年間で1971年以降最大の開きを見せていました。この極端な集中度は、1990年代後半のドットコムバブル期以来の水準です。

しかし2026年に入り、均等加重版のS&P500は年初来で3.3%の上昇を記録し、時価総額加重版を上回りはじめています。これは「残りの493社」にも利益成長が波及していることを示す重要なシグナルです。

テック以外のセクターが主役に

直近1カ月のセクター別パフォーマンスでは、エネルギーセクターが11.36%の上昇で首位に立ち、素材セクターが8.50%で続いています。一方、テクノロジーセクターは0.31%の下落で、11セクター中ワースト2位に沈みました。

銀行、資本財、エネルギー、ヘルスケアといったセクターに資金が流入しており、市場の裾野が広がっています。歴史的に見ると、ドットコムバブル崩壊後、均等加重指数は7年連続で時価総額加重指数をアウトパフォームしました。今回も同様の長期的なトレンド転換が始まっている可能性があります。

注意点・展望

投資家がこの構造変化を捉える際に、注意すべき点がいくつかあります。

まず、マグニフィセント7の停滞は必ずしも恒久的なものではありません。AI関連投資が将来的に収益化されれば、再び成長軌道に乗る可能性があります。18%の利益成長率は絶対値としては依然として高い水準です。

一方で、非テックセクターの好調が続くかどうかは、米国経済の底堅さに依存します。金利動向や地政学的リスクが消費や設備投資に悪影響を及ぼせば、ディフェンシブ銘柄の優位性が揺らぐ可能性もあります。

2026年通年の見通しとしては、アナリストの多くが「市場の広がり」の継続を予測しています。中小型株や循環株にも注目が集まっており、テック一強の構図から多様なセクターが並行して成長する新たな局面に入りつつあります。

まとめ

米国株市場は、5四半期連続の2ケタ増益という好決算に支えられながらも、その中身は大きく変化しています。マグニフィセント7の成長鈍化とAI投資への懸念が広がる一方、生活必需品や資本財といった非テックセクターが新たな投資先として浮上しています。

均等加重指数の逆転は、市場の構造的な変化を示す重要なシグナルです。投資家にとっては、テック偏重のポートフォリオを見直し、セクター分散を意識した投資戦略を検討する好機といえるでしょう。

参考資料:

• S&P 500 Earnings Season Update: February 13, 2026
• S&P 500 Will Likely Report Double-Digit Earnings Growth For 5th Straight Quarter
• The Rotation into Consumer Staples: Defensive Strength in an Uncertain 2026
• S&P 500 leadership showing signs of broadening beyond tech
• Why Are Magnificent 7 Losing Their Grip On The Market In Early 2026?
• Flight to Safety: Consumer Staples Hit Record Highs as AI Volatility Grips Wall Street