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by nicoxz

ホンダF1復帰、四輪苦境からの脱却を賭けた挑戦

by nicoxz
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#ホンダ #F1 #アストンマーティン #EV #モータースポーツ

はじめに

2026年1月20日、ホンダは東京で記者会見を開き、同年からのF1（フォーミュラ・ワン）復帰に向けて開発した新型パワーユニット「RA626H」を披露しました。アストンマーティンとのワークス契約のもと、モータースポーツ最高峰への挑戦が再び始まります。

ホンダにとってF1は、創業者・本田宗一郎の夢であり、「レースはホンダのDNA」と表現される象徴的な存在です。しかし近年の同社は、軽自動車「N-BOX」を筆頭とする実用車が販売の中心となり、かつての「走り屋」としてのブランドイメージは薄れつつありました。

本記事では、ホンダのF1復帰の背景、新型パワーユニットの特徴、そして四輪事業が直面する課題と今後の展望について解説します。

F1復帰の概要と新型パワーユニット

アストンマーティンとのワークス契約

ホンダは2026年シーズンから、アストンマーティン・アラムコ・フォーミュラワン・チームとワークス契約を結び、パワーユニットを供給します。これは単なるエンジン供給ではなく、アストンマーティンが設計するシャシーに合わせて専用にパワーユニットを開発する本格的なパートナーシップです。

アストンマーティンにとっても、カスタマーチームからワークスチームへの昇格という大きな転換点となります。さらに、天才F1デザイナーとして知られるエイドリアン・ニューウェイを獲得しており、2026年型マシン「AMR26」はニューウェイがアストンマーティンで手掛ける初のマシンとなります。

新型パワーユニット「RA626H」

ホンダが開発した新型パワーユニット「RA626H」は、2026年から導入される新レギュレーションに対応しています。最大の特徴は、内燃機関（ICE）と電動モーターの出力比率が50対50になることです。

従来のF1パワーユニットでは、エネルギー回生システム（ERS）の出力は120kWでしたが、新規則では350kWへと約3倍に増加します。ICEが約500馬力、電動アシストが約470馬力という構成で、電動領域が全体の半分を占めることになります。

また、2026年からは100%カーボンニュートラル燃料の使用が義務付けられます。ホンダはこの新規則が、自社が推進するカーボンニュートラルの方向性と合致することを復帰決定の理由の一つに挙げています。

開発体制と今後のスケジュール

パワーユニットの開発はホンダの四輪・二輪レース活動を統括するHRC（Honda Racing Corporation）が担当しています。2024年9月には、アストンマーティン、サウジアラビアの石油大手アラムコ、潤滑油メーカーのバルボリンと技術協力協定を締結し、開発体制を強化しています。

AMR26は1月26日からスペインのカタルーニャ・サーキットで非公開テストを実施し、2月9日に正式発表される予定です。プレシーズンテストは2月11-13日と18-20日にバーレーンで行われ、3月8日のオーストラリアGPでシーズンが開幕します。

本田宗一郎の創業精神とF1の歴史

「やるなら世界一を」の挑戦

ホンダのF1参戦の歴史は、創業者・本田宗一郎の壮大な夢から始まりました。1964年、ホンダは前年に軽トラックと小型スポーツカーを発売したばかりの後発メーカーでしたが、「やるなら世界一を」のポリシーのもと、モータースポーツ最高峰への挑戦を決断しました。

国内の他の自動車メーカーがどこも参戦していない中でのF1参戦は、国内外に大きな衝撃を与えました。初のF1マシン「RA271」は、二輪レーサーで培った技術を投入した1.5リッターV型12気筒エンジンを横置きにレイアウトするという斬新な設計でした。

参戦からわずか2年目の1965年、メキシコGPで初優勝という快挙を達成。本田宗一郎の「クルマはレースをやらなくては良くならない」という信念が、現実のものとなりました。

第2期の黄金時代

1983年から1992年にかけての第2期では、ホンダは6度のドライバーズチャンピオン、6度のコンストラクターズチャンピオンを獲得する黄金時代を迎えました。特に1988年には、マクラーレン・ホンダが16戦中15勝という圧倒的な強さを見せました。

この時期、FIA（国際自動車連盟）がホンダの得意とするターボエンジンを禁止する決定を下した際、本田宗一郎は「ホンダだけがターボ禁止なのか？すべて同じ条件ならホンダが一番速く、一番いいエンジンをつくる」と技術者たちを発奮させたと伝えられています。

アイルトン・セナとの絆も特筆すべきものでした。1991年8月に本田宗一郎が亡くなった数日後、ハンガリーGPで優勝したセナはその勝利を本田宗一郎に捧げました。

直近の活動と2021年の栄光

2015年から始まった第4期では、マクラーレンとの提携で苦戦が続きましたが、2019年からレッドブルと組んでからは復活を遂げました。2021年にはマックス・フェルスタッペンが1991年のセナ以来30年ぶりとなるドライバーズチャンピオンを獲得しています。

その後ホンダは2021年末でのF1撤退を表明していましたが、2026年からの新規則がカーボンニュートラル技術の開発に資するとの判断から、撤退表明を覆してアストンマーティンとの提携による復帰を決定しました。

四輪事業の現状と課題

N-BOX依存の収益構造

ホンダの四輪事業は現在、軽自動車「N-BOX」への依存度が高まっています。N-BOXは2025年暦年の新車販売台数で第1位を獲得し、軽四輪車として11年連続首位を維持しています。ホンダの国内新車販売に占める軽自動車の割合は50%を超えており、N-BOXは同社の重要な収益源となっています。

しかし、N-BOXをはじめとするホンダの軽自動車は実用性を重視した車種であり、かつてのシビックやインテグラ、NSXのような「走り」を売りにした車種とは性格が異なります。ブランドイメージの観点からは、「走り屋」のホンダという個性が薄れているとの指摘があります。

EV戦略の見直し

ホンダはEV（電気自動車）シフトでも苦戦しています。2026年には北米市場で新型EVシリーズ「Honda 0 Series」を投入し、2030年までに7モデルを展開する計画でした。しかし北米でのEV需要の伸び悩みを受け、2030年のグローバルEV販売比率目標を当初の30%から20%に下方修正しています。

米国政府のEV購入税額控除の廃止、環境規制の緩和、輸入関税の導入といった政策変更が、ホンダの戦略見直しの背景にあります。代わりにハイブリッド車（HEV）のラインナップ強化にシフトし、次世代ハイブリッドシステム「e:HEV」をベースに2030年までに220万台のHEV販売を目指す方針です。

日本市場での競争激化

日本のEV市場では軽自動車が普及の軸となっています。2024年の日本のEV販売の40%は、日産「サクラ」と三菱「eKクロスEV」の軽EV2モデルが占めました。

ホンダは2024年に軽商用EV「N-VAN e:」、2025年に「N-ONE e:」を発売し、2027年度には最量販車種であるN-BOXのEV版「N-BOX e:」を投入する予定です。しかし中国のBYDも2026年夏に軽EV「Racco」を日本市場に投入する予定であり、競争は激化しています。

F1がブランド再興にもたらす価値

技術開発への波及効果

F1で開発される技術は、市販車に還元されてきた歴史があります。特に2026年からの新規則では電動化技術が大幅に強化されるため、EVやハイブリッド車の開発にも直接貢献することが期待されます。

ホンダの三部敏宏社長は、新規則について「自分たちの技術を正面からぶつけられる」と述べており、技術的な挑戦の場としてのF1の価値を強調しています。100%カーボンニュートラル燃料の使用という条件も、将来の内燃機関技術の開発に寄与する可能性があります。

ブランドイメージの回復

F1への参戦は、ホンダのブランドイメージ回復にも重要な役割を果たすと考えられています。実用車中心のラインナップでは表現しにくい「挑戦」や「走る喜び」といった創業以来の価値観を、世界最高峰の舞台で体現することができます。

HRC代表の渡辺康治氏は、2026年を「アストンマーティンとホンダが築いてきたパートナーシップが計画通りに機能していることを確認する年」と位置づけ、まずは一つのチームとして統合することを優先する姿勢を示しています。

今後の注目点と展望

2026年シーズンの競争環境

2026年のF1は新規則元年となり、全チームが新しいパワーユニットで競うことになります。圧縮比の変更（18:1から16:1）をめぐっては、メルセデスとレッドブル・パワートレインズが規則の抜け穴を利用している可能性が指摘されており、ホンダを含む他メーカーがFIAに確認を求めています。1月22日に予定されるFIAとの協議の結果が注目されます。

長期的な視点での評価

F1参戦の成果は短期間では測れないものです。ホンダの第4期も、参戦当初は苦戦が続きましたが、最終的にはチャンピオン獲得という結果を残しました。アストンマーティンとの新たなパートナーシップも、複数年にわたる継続的な取り組みの中で評価されるべきでしょう。

まとめ

ホンダのF1復帰は、単なるモータースポーツへの参戦以上の意味を持っています。創業者・本田宗一郎が掲げた「やるなら世界一を」の精神を体現し、N-BOXなど実用車中心となった四輪事業に「走り」のDNAを再注入する試みです。

2026年の新規則は電動化技術を大幅に強化するものであり、ホンダが直面するEVシフトの課題にも技術的な示唆を与える可能性があります。アストンマーティン、エイドリアン・ニューウェイという強力なパートナーを得て、ホンダの新たな挑戦が始まります。

参考資料:

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