ソニーGが3度目の上方修正、センサー事業が牽引

はじめに

ソニーグループは2026年2月5日、2026年3月期の連結純利益（国際会計基準）が1兆1,300億円になる見通しだと発表しました。従来予想から800億円の上方修正で、今期3度目の上方修正となります。2025年10月に分離した金融事業を除く継続事業ベースでは、前期比6%の増益です。

スマートフォン向けの半導体画像センサーが好調に推移していることが最大の牽引役です。売上高は12兆3,000億円、営業利益は1兆5,400億円にそれぞれ上方修正され、いずれも過去最高を更新する見込みです。ソニーグループの強さの源泉を、事業セグメントごとに読み解いていきます。

イメージセンサー事業の圧倒的な強さ

世界シェア45%で首位を堅持

ソニーのイメージング＆センシング・ソリューション（I&SS）事業は、CMOS画像センサー市場で世界シェア約45%を握り、圧倒的な首位の座を維持しています。競合のSamsung ElectronicsやSK hynixがシェアを伸ばせない中、ソニーは高付加価値製品で差を広げ続けています。

今期のI&SS事業は、売上高が前期比9%増の1兆9,600億円、営業利益が同7%増の2,800億円と、いずれも過去最高を更新する見通しです。スマートフォンのカメラ機能の高度化が止まらない中、ソニーのセンサーへの需要は構造的に拡大しています。

スマートフォンカメラの進化が追い風

スマートフォンメーカーにとって、カメラ性能は最重要の差別化ポイントの一つです。複数のカメラモジュールの搭載が一般化し、1台あたりのセンサー搭載数が増加しています。さらに、AI処理と連動した高機能センサーへの需要が急拡大しており、ソニーの積層型CMOSセンサーが市場を席巻しています。

ソニーセミコンダクタソリューションズの指田佳明社長は、「勝ち馬を見極め関係を構築する」という戦略を明かしています。Appleをはじめとする主要スマートフォンメーカーとの長期的な取引関係を築き、次世代センサーの共同開発を進めることで、競合の参入障壁を高めています。

エンタテインメント事業の安定成長

音楽事業が高成長を維持

ソニーの音楽事業は、ストリーミング配信の拡大とライブ興行の好調に支えられ、安定した成長を続けています。営業利益は前年同期比9%増と堅調です。世界的なストリーミングサービスの普及により、楽曲カタログの価値が年々高まっている点がソニーミュージックの強みです。

音楽は景気変動の影響を受けにくいディフェンシブなビジネスであり、ソニーグループの収益安定化に大きく貢献しています。

ゲーム事業の収益力が大幅改善

ゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）事業では、PS5のハードウェア販売台数は減少したものの、ネットワークサービス収入や自社タイトルの販売が好調に推移し、営業利益は過去最高を更新しました。四半期の営業利益率は前年の7.5%から15.8%へと大幅に改善しています。

この利益率改善は、ハードウェアの「売って終わり」モデルから、サブスクリプションやゲーム内課金などのリカーリング（継続課金）収入へのシフトが進んでいることを示しています。ゲーム事業の収益構造が質的に変化している点が注目されます。

金融事業分離後の新たなソニー

エンタメ×テクノロジーに集中

ソニーグループは2025年10月に金融事業（ソニーフィナンシャルグループ）を分離・上場しました。これにより、ソニーグループの資産合計は35.3兆円から15.9兆円に縮小しましたが、事業の焦点がより明確になりました。

金融事業を除いた「純粋なエンタメ×テクノロジー企業」としてのソニーは、イメージセンサー、ゲーム、音楽、映画という4つの柱で成長を追求する戦略です。各事業が相互にシナジーを生み出しながら、全体として安定成長を実現する構図が確立されつつあります。

3度の上方修正が示す経営の保守性

今期3度目の上方修正という異例の状況は、ソニーの業績予想が保守的であることを示しています。市場予想（QUICKコンセンサス1兆431億円）をも上回る水準への修正は、経営陣の予想を上回るペースで各事業が成長していることの証左です。

注意点・展望

今後の注目ポイントとしては、まずイメージセンサー事業における競合の動向があります。サムスンが近年急速に技術力を高めており、一部のスマートフォンメーカーがソニー以外のサプライヤーからの調達を検討しているという報道もあります。ソニーがシェアを維持できるかどうかは、技術革新のスピードにかかっています。

また、ゲーム事業ではPS5のライフサイクルが後半に入る中、次世代機への移行時期と戦略が焦点となります。任天堂のSwitch後継機との競合も注視する必要があります。

円安の恩恵も現在の好業績に寄与しており、為替が円高方向に転じた場合は収益への逆風となる可能性があります。ただし、事業の多角化と地理的な分散により、特定のリスクに依存しない強固な収益構造が構築されている点はポジティブです。

まとめ

ソニーグループの3度目の上方修正は、スマートフォン向け画像センサーの好調を軸に、音楽・ゲームなどエンタテインメント事業が幅広く成長している結果です。金融事業を分離した新体制のもとで、エンタメとテクノロジーの融合による成長モデルが着実に成果を上げています。

純利益1兆1,300億円という過去最高益は、ソニーの事業ポートフォリオの強さを改めて示すものです。イメージセンサー市場の競争激化や為替リスクには注意が必要ですが、中長期的な成長期待は揺らいでいません。

参考資料:

• ソニーG、今期営業益計画を1兆5400億円に増額 半導体事業など上振れ - Bloomberg
• ソニーG、最高益更新へ 1.1兆円、音楽など好調 - 時事通信
• ソニーセミコン指田社長が明かすイメージセンサー事業の成功法則 - 東洋経済オンライン
• ソニーG、第3四半期決算は営業利益21%増 - gamebiz
• ソニーグループ、CMOS画像センサーで首位維持 - 日本経済新聞