ホルムズ海峡とは？世界経済を左右するエネルギーの要衝

はじめに

2026年2月末、米国・イスラエルによるイラン攻撃とイランの報復により、「ホルムズ海峡」という名前が連日ニュースのトップを飾っています。イラン革命防衛隊が同海峡の封鎖を宣言し、世界のエネルギー供給に深刻な影響が出ています。

ホルムズ海峡は、世界の原油と液化天然ガス（LNG）の約2割が通過するエネルギー輸送の大動脈です。この海峡を理解することは、現在の中東情勢が世界経済と私たちの生活にどう影響するかを読み解く上で不可欠です。

本記事では、ホルムズ海峡の地理・航行の特徴から、戦略的重要性、過去の危機、日本のエネルギー安全保障との関係まで、基礎知識を包括的に解説します。

ホルムズ海峡の地理と航行の特徴

ペルシャ湾の「唯一の出口」

ホルムズ海峡は、ペルシャ湾とオマーン湾（アラビア海）をつなぐ海峡です。北側にイラン、南側にオマーンの飛び地であるムサンダム半島が位置しています。

全長は約167キロメートル、最も狭い箇所の幅はわずか約33キロメートルです。水深は75〜100メートル程度で、大型タンカーが航行するには十分ですが、航路は限られています。

重要なのは、ホルムズ海峡がペルシャ湾から外洋に出る唯一の海上ルートだという点です。サウジアラビア、UAE、イラク、クウェート、カタールといった中東の主要産油国が面するペルシャ湾から原油やLNGを船で輸出するには、この海峡を通過するしかありません。

S字航路と航行の難しさ

ホルムズ海峡には、船舶の衝突を防ぐための国際的な航行ルールが設けられています。入域用と出域用にそれぞれ幅約3キロメートルの一方通行レーンが設定されており、その間に幅約3キロメートルの分離帯が置かれています。

タンカーは海峡を通過する際、S字状に曲がる航路を進む必要があり、何度も舵を切らなければなりません。この航行の難しさが、海峡の戦略的脆弱性をさらに高めています。大型タンカーが低速で舵を切る区間は、軍事的な攻撃や機雷による封鎖に対して特に脆弱です。

世界のエネルギー供給における重要性

原油の約2割が通過

ホルムズ海峡を通過する原油は日量約1,700万〜2,000万バレルに上ります。これは世界の海上原油輸送量の約20〜25％、世界の石油消費量の約20％に相当する膨大な量です。

ペルシャ湾岸の産油国から輸出される原油の約88％がこの海峡を経由しています。サウジアラビア、イラク、UAE、クウェートといったOPEC主要国の原油輸出は、ほぼすべてホルムズ海峡に依存しています。

LNGの約2割も通過

原油に加えて、世界のLNG貿易量の約20％もホルムズ海峡を通過しています。特にカタールは世界最大級のLNG輸出国であり、同国の輸出はほぼ全量がこの海峡を経由します。

天然ガスは発電燃料として世界的に需要が拡大しており、LNG供給の途絶は電力市場にも直接的な影響を及ぼします。2022年のロシア・ウクライナ紛争で欧州がガス供給危機に直面した経験からも、LNG輸送路の安全は国際的な関心事です。

世界最重要のチョークポイント

米国エネルギー情報局（EIA）は、ホルムズ海峡を「世界で最も重要な石油輸送のチョークポイント（隘路）」と位置づけています。

世界にはマラッカ海峡やスエズ運河など他のチョークポイントも存在しますが、通過するエネルギー量の規模でホルムズ海峡は群を抜いています。仮にこの海峡が長期間閉鎖されれば、世界のエネルギー供給に壊滅的な打撃を与える可能性があります。

過去の危機と「タンカー戦争」の歴史

1980年代のタンカー戦争

ホルムズ海峡が世界的な注目を集めたのは、今回が初めてではありません。1980年から1988年にかけてのイラン・イラク戦争の中で、両国は互いの経済的基盤を断つため相手国に向かうタンカーを攻撃しました。これが「タンカー戦争」です。

この期間中、450隻以上の商船が攻撃を受けました。しかし注目すべきは、この激しい紛争の中でさえ、ホルムズ海峡の原油輸送は完全に途絶えることはなかったという事実です。両国ともこの海峡を通じた石油輸出が自国経済の生命線であったため、完全封鎖には至りませんでした。

米国のタンカー護衛作戦

1987年、米国はクウェートのタンカーを米国籍に変更し、米海軍が護衛する「アーネスト・ウィル作戦」を展開しました。英国、フランス、イタリア、オランダ、ベルギーなど西側9カ国がペルシャ湾での掃海活動に参加し、航路の安全確保に当たりました。

この経験は、ホルムズ海峡の自由航行が国際社会にとっていかに重要であるかを示す歴史的な先例となっています。

繰り返されてきた封鎖の脅し

イランは過去にも、国際社会との緊張が高まるたびにホルムズ海峡の封鎖をちらつかせてきました。2012年のイラン核開発問題をめぐる制裁強化の際にも封鎖の脅しがありましたが、実行には至りませんでした。

しかし2026年3月、米国・イスラエルによる大規模攻撃を受けたイランは、ついに封鎖を宣言するに至りました。過去に一度も実行されなかった封鎖が現実となったことで、事態の深刻さが際立っています。

日本のエネルギー安全保障との関係

中東依存度95％の現実

日本のエネルギー安全保障にとって、ホルムズ海峡は決定的に重要な海上輸送路です。日本の原油輸入先は中東諸国が9割以上を占めており、2024年度の中東依存度は95％に達しています。輸入原油の約80％がホルムズ海峡を通過しており、この海峡の安全は日本のエネルギー供給に直結しています。

LNGについても、日本の調達量の約2割がホルムズ海峡経由です。火力発電の燃料としてLNGに依存する日本にとって、この供給ルートの遮断は電力供給にも波及する問題です。

石油備蓄は約251日分

日本は国際エネルギー機関（IEA）の加盟国として、輸入量の90日分以上の石油備蓄を義務づけられています。現在、政府備蓄と民間備蓄を合わせて約251日分の備蓄があり、この義務を大幅に上回る水準です。

仮にホルムズ海峡が完全に封鎖され、中東からの原油輸入が全面停止した場合でも、備蓄を取り崩すことで理論上は約8カ月間、国内消費をまかなうことが可能です。ただし、備蓄の放出には時間がかかり、すべての需要を即座にカバーできるわけではありません。

迂回ルートの限界

ホルムズ海峡を通らない代替ルートとして、サウジアラビアの「東西パイプライン（ペトロライン）」やUAEのアブダビからフジャイラ港への陸上パイプラインが存在します。これらを合わせた迂回輸送能力は理論上、日量約680万バレルとされています。

しかし、ホルムズ海峡を通過する日量1,700万〜2,000万バレルの3分の1程度にとどまり、世界全体の需要を賄うにはまったく不十分です。代替ルートだけでは、海峡封鎖の影響を吸収することはできません。

注意点・今後の展望

封鎖の「程度」に注意

報道では「封鎖」という言葉が使われていますが、物理的にすべての船舶の通過を阻止するのと、威嚇や攻撃の脅しによって自主的に航行を避けさせるのでは、意味合いが異なります。現時点では、イランが正式な海上封鎖を国際法上宣言したわけではなく、革命防衛隊の警告により事実上の通航停止状態が生じている段階です。

今後、国際的な護衛艦隊の派遣や外交交渉によって部分的な航行再開が実現する可能性もあります。ただし、軍事衝突が続く限り、安全な通航の保証は困難です。

エネルギー安全保障の再構築が急務

今回の危機は、日本のエネルギー供給構造の脆弱性を改めて浮き彫りにしました。中東依存度95％という現状は、地政学リスクに対して極めて脆弱です。米国、カナダ、ブラジル、ノルウェーなど非中東産油国からの調達拡大や、再生可能エネルギーの一層の導入加速が中長期的な課題となります。

まとめ

ホルムズ海峡は、世界の原油・LNGの約2割が通過する「エネルギーの生命線」です。最も狭い箇所がわずか33キロメートルというこの海峡は、世界で最も重要なチョークポイントとして、国際エネルギー市場の安定に決定的な役割を果たしています。

1980年代のタンカー戦争でも完全封鎖には至らなかった歴史を考えると、今回の事実上の封鎖は前例のない事態です。日本は原油の約80％をこの海峡に依存しており、約251日分の備蓄があるとはいえ、長期的な封鎖への耐性には限界があります。

この危機を一時的な問題として終わらせるのではなく、エネルギー供給源の多様化や備蓄体制の強化など、構造的な安全保障の見直しにつなげることが求められています。

参考資料:

• The Strait of Hormuz is the world’s most important oil transit chokepoint - EIA
• Strait of Hormuz | Map, Importance, Conflict and Closure - Britannica
• The Strait of Hormuz crisis explained: What it means for global shipping - CNBC
• ホルムズ海峡の代替輸送は限定的、日本は原油を輸入し自動車を輸出 - JETRO
• 中東原油9割依存の日本、備蓄頼みに限界も - LOGI-TODAY
• 日本の原油、備蓄254日分 ホルムズ海峡封鎖が長期なら放出も - 日本経済新聞