はじめに

「ディズニーリゾートにノリで行けますか？」

この問いかけは、現代日本の経済格差を象徴する質問となっています。収入と入場料から割り出した「ディズニー・アクセシビリティ指数」とも呼ぶべき指標が、子どもたちに広がる格差を浮き彫りにしています。

家族でディズニーリゾートに行くと、チケット代だけで数万円、食事やグッズも含めると1日5万円を超えることも珍しくありません。2010〜2024年生まれの「α（アルファ）世代」にとって、かつて身近だった「夢の国」は、今や「高嶺の花」になりつつあります。

この記事では、テーマパーク価格の推移とα世代の特徴、そして広がる「体験格差」について解説します。

東京ディズニーリゾートの価格推移

開園からの値上げの歴史

1983年の開園時、東京ディズニーランドの入場料は大人3,900円でした。その後、段階的な値上げが続き、2020年には8,200円に達しました。

2021年からは日にちによって値段が変わる変動価格制が導入され、2023年10月には最高価格が初めて1万円を突破。現在は7,900円から10,900円までの6段階で価格が設定されています。

家族で行くといくらかかるのか

ハロウィーンやクリスマスなど混雑する時期の週末を想定すると、大人3人・子ども2人の5人家族でチケット代だけで約4万4千円。ランドとシーの両方に行くと約8万8千円にもなります。

これに交通費、パーク内での食事代（1食あたり1人2,000円前後）、グッズやお土産代を加えると、1日の総額が5万円を超えることは珍しくありません。

「富裕層シフト」への転換

オリエンタルランドは、物価高で節約志向が広がる中でも「単なる値上げは考えていない」としながら、チケットの種類を増やすなど価格戦略の転換を示唆しています。

業界全体を見ると、帝国データバンクの調査では2025年の主要レジャー施設のフリーパス平均価格は4,846円で、2022年比で約2割上昇。USJの年間パスは5万円を超え、テーマパーク全体が「量から質」へとシフトしています。

α世代とは何か

20億人の巨大世代

α世代（アルファ世代）は、2010〜2024年生まれの世代を指します。オーストラリアの世代研究者マーク・マクリンドル氏が2005年に提唱した概念で、全世界で20億人を超える史上最大の人口ボリュームを持つ世代です。

地球上では毎週280万人以上のα世代が誕生しており、2050年に世界人口が100億人のピークに達する頃も、彼らは社会の中核であり続けます。

生まれながらのデジタルネイティブ

α世代の最大の特徴は、究極のデジタルネイティブである点です。2010年はiPadとInstagramが登場した年でもあり、彼らにとってスマートフォンやタブレットは「当たり前」の存在です。

現実世界とオンラインコミュニティが分かち難く結びついており、ネット空間も現実の一部として認識しています。コロナ禍でのオンライン授業経験も、この傾向を強めました。

「モノ」より「コト」を重視

α世代は、高品質なデジタル環境や安価でハイクオリティな商品に囲まれて育っており、物質的な豊かさにはそれほど強い関心を持ちません。「モノ」の消費よりも「コト」（体験）を重視する傾向があります。

タイムパフォーマンス（タイパ）への意識が強く、効率的に質の高い体験を得ることを好みます。

広がる「体験格差」

ディズニーに行ける子と行けない子

「ディズニーリゾートが完全に富裕層にターゲットを絞った」という見方が広がっています。低所得の若者や貧困家庭の子どもたちが気軽に行けなくなっているという指摘です。

SNSでは「ディズニー値上げしすぎて、お金がないと夢すら抱けないこの時代を表してる」「ディズニーのチケットが高いんじゃなくて、私たちの給料が異常に低いんだよ」といった声が上がっています。

子ども時代の体験の格差

教育社会学者の本田由紀氏の研究などでは、子ども時代の文化的体験の差が、その後の人生に影響を与えることが示されています。ディズニーに限らず、旅行、コンサート、スポーツ観戦などの「体験」へのアクセスに格差が生じています。

子どもが望むままにディズニーをリピートすれば、確実に家計を圧迫します。インフレでチケット代だけでなく、交通費も食事代もグッズ代も値上げが続いており、「時間をお金で買うか、体を張るか」という選択を家族が迫られています。

別の視点も

一方で、「子ども時代に高い入園料を払ってまで行くところではない。大人になって自分の力で行けば良い。ディズニーリゾートに行けることが幸せの基準であってはいけない」という意見もあります。

ディズニー体験を「格差の象徴」とすることへの異論も存在し、本当に大切なのは子どもと過ごす時間の質であって、どこに行くかではないという考え方もあります。

α世代の消費の未来

2034年の主役

2034年の生産年齢人口は概算で6,400万人、そのうち4,400万人はミレニアル世代・Z世代・α世代となり、市場経済全体の7割を占めます。

α世代が消費の主役になる頃、彼らがどんな物やサービスを好むのか、企業は今から見極めておく必要があります。

デジタル空間での新しい「体験」

注目すべきは、α世代にとってリアルな体験だけが「体験」ではないという点です。オンラインゲーム「Roblox（ロブロックス）」のようなメタバース空間での交流や体験も、彼らにとっては立派な「コト消費」です。

日経新聞は「遊び格差、ロブロックスで超えろ」という見出しで、デジタル空間が経済格差を超える可能性を報じています。リアルなディズニーに行けなくても、オンライン空間で友達と楽しい時間を過ごすことは可能です。

多様性への感度

α世代は自分らしさや多様性を重視する傾向があり、「みんなが行くから行く」という同調圧力に囚われにくい世代でもあります。ディズニーに行けなくても、自分なりの楽しみ方を見つける柔軟性を持っています。

親世代へのアドバイス

家計とのバランス

ディズニーリゾートは素晴らしい体験を提供してくれますが、家計を圧迫してまで行く必要があるかは別問題です。チケット代の安い平日を選ぶ、食事は園外で済ませる、グッズは予算を決めておくなど、工夫次第でコストを抑えることは可能です。

体験の多様性を伝える

子どもにとって大切なのは、親と一緒に過ごす楽しい時間そのものです。ディズニー以外にも、公園での遊び、図書館での読み聞かせ、自然の中でのピクニックなど、お金をかけなくても豊かな体験は可能です。

「体験」の定義を広げることで、格差を感じることなく子ども時代を過ごすことができます。

まとめ

東京ディズニーリゾートの入場料高騰は、日本社会における経済格差の象徴として語られることが増えました。20億人を超えるα世代の中には、「夢の国」に簡単にはアクセスできない子どもたちも少なくありません。

しかし、α世代は究極のデジタルネイティブでもあり、リアルとバーチャルの境界を柔軟に行き来できる世代です。オンライン空間での新しい「体験」の形が、従来の格差を超える可能性も秘めています。

大切なのは、ディズニーに行けるかどうかではなく、子ども時代にどれだけ豊かな体験ができるかという視点です。親子で過ごす時間の質を大切にしながら、それぞれの家庭に合った「体験」の形を見つけていくことが求められています。

参考資料:

• USJ、ディズニーは入場料1万円超え - Business Insider Japan
• こんなん、高すぎて行けないよ！ディズニーの「富裕層シフト」 - ダイヤモンド・オンライン
• 子ども時代に「ディズニーランド」に行ったことがあるかどうかで違う格差の実態 - 現代ビジネス
• α世代とは？特徴とマーケティングのポイント - マーケトランク
• Z世代の次『α世代』の特徴 - トランス